大量飲酒が<命の回数券>を減らす!

誕生には15000だが30歳を過ぎると6000にまで減る「命の回数券」

 染色体の末端に尻尾のごとく付いている蛋白質のキャップのようなものが「テロメア」です。ところがこのオマケ的な末端構造が別名「命の回数券」と呼ばれるほど重要な存在で、わたしたちの「老化」と「全般的な健康」の指標とさえされています。

 テロメアは、細胞が分裂する毎に、少しづつ減ってゆく――平たくいえば、加齢に伴って短くなってゆくわけで、その正体は「塩基」と呼ばれる箇所。誕生時の長さ(=延期数)は1万5000あるのに、30歳を過ぎると6000に半減するといいます。

 人生の年輪を重ねるに伴い、性格が丸くなるのはいいことです。しかし、加齢に伴ってテロメアが徐々に失われ(=塩基数が減少し)、そのキャップ状が短くなるに従って染色体は保護機能を失い、分裂の安定性を損なうために細胞が「老化」します。そうなれば体全体の老化へと悪循環が始まるわけです。

アルコール依存症患者はテロメアがより短縮傾向に

 米コロラド州のデンバーで6月に開催された「アルコール依存症研究学会」で、神戸大学大学院医学研究科の山木愛久氏らが耳目を集めるテロメア関連の報告を行ないました。大量飲酒をくり返していると細胞の老化がより進み、心疾患や糖尿病、がんや認知症など「加齢に関連する健康問題のリスク」が高まる可能性が示唆されたのです。

 山木氏ら研究陣は、41~85歳のアルコール依存症患者134人と、同年齢幅の非アルコール依存症の被験者121人の協力を得て、全員のDNEサンプル(検体)を採取して比較検証を行ないました。その結果、アルコール依存症患者は、テロメアがより短縮傾向にあることが明らかになりました。学会発表された山木氏らの研究成果は、査読を受けて医学誌に掲載されるまでは予備的なものとみなされます。

 「今回の研究を通して、アルコール依存症患者ではテロメアの長さがより短縮していることがわかった。これは大量飲酒が細胞レベルで生物的な老化を引き起こすことを示唆している」(山木氏)


NHKクローズアップ現代でも特集され話題に

 この学会発表と相前後して、NHKクローズアップ現代(5月16日放送分)でも『細胞から若返る秘策~生命の不思議〝テロメア〟健康長寿はのばせる!』という特集が放送され話題を呼びました。

 番組では「長寿研究」の第一人者にして「ノーベル賞」受賞者、近ごろ世界中のテロメア研究の集大成を一冊に編んだエリザベス・ブラックバーン博士が取材に応じ、「健康寿命はのばせる」という現時点での結論を語っていました。

 他にも、広島大学大学院の田原栄俊教授の協力を得て、アラフィフ男女10人の血液検証から「テロメアの長さ」に個人差がある点を比較紹介。

 米国の最新研究では「テロメアを短くするもの」の代表格として「心的ストレス」の影響が判明しており、若くして「親の介護」に明け暮れる人の例証などが紹介されていました。

 どうやら人一倍の心配性や、とかく悲観的な考えをするタイプの人も、その心的ストレスからテロメアを長さを短くしがち(=遺伝子変異が起きやすい=ガンに変異しやすい環境)だといいます。

 あるいはテロメアの短さが脳の萎縮、とりわけ記憶を司る海馬の萎縮を顕著にする傾向も示唆されており、認知症のリスク説を裏付けます。

 となれば、あくまでも陽気な美酒三昧でついつい毎夜呑み過ぎてしまうという向きはまだ、いいとしよう。問題は他人様にいえない悩み事を独りで抱え込み、いつも鬱々としながら深酒をやめられないような人々のテロメア事情だろう。

 世の酒飲みは全員、前出の山木氏が報告の最後を締めくくった、次の言葉を肝に命じるべきかもしれなません。

 「一般の人にとっても、大量飲酒はテロメアを短縮させるのだという事実を心に留めておくことが、健康に生きてゆくための助けになるだろう」

(Health Pressより)

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夏の血圧低下、高血圧の人もご用心

 血圧は季節によって変動します。気温が上がるこれからの時期は、血圧が低下しやすく、高血圧の人でも、下がり過ぎで不調に陥る場合も。夏ならではの血圧対策をおさえておきましょう。

 血圧はストレスや睡眠不足、塩分の取り過ぎ、飲酒のほか、気温の変化など様々な要因で上下します。一般的に血圧は寒い冬に上がり、暑い夏には下がります。夏に血圧が下がる要因は2つあり、気温が上がり、体内の熱を放散するために血管が拡張し、さらに汗を多量にかくと、血管内の水分と塩分を失います。

 血圧が低めの人や高齢者はこの時期、血圧が下がり過ぎてだるさや立ちくらみ、ふらつきなどの症状が出ることがあります。高齢者は血圧を調節する力が低下しているので、若い人なら問題にならない程度の血圧の低下でも症状が出やすく、転倒の原因にもなります。

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 日ごろ血圧が高い人も、夏は普段より低めの血圧値が出ることがあります。降圧剤を服用している人は、冬場と同じ薬を夏に飲むと、血圧が下がり過ぎることがあります。

 ふらつきや立ちくらみが起きる、収縮期の血圧(上の血圧)が100ミリを下回るというのは、明らかに下がり過ぎです。複数の降圧剤を使っている人、利尿剤を飲んでいる人と高齢者は特に下がりやすいので要注意です。

 この時期は血圧を日常的に測定して、数値の変化に気を付けましょう。気温が上がり始める5月から6月にかけて、血圧が普段よりも下がる傾向があれば、薬の量を減らしたり、別の種類に替えたりして調整する。薬も“衣替え”が必要といいます。

 日常生活の注意点は何か。普段の血圧の高低にかかわらず、この時期は熱中症対策が必須です。熱中症になると、血圧が高めの人でも急激に血圧が低下するので、非常に危ない。熱中症の予防がそのまま血圧変動対策につながります。

 そのためには、こまめに水分を補給します。夏は体内の水分が減って血圧が下がったり、血液がドロドロになったりして、心筋梗塞や脳梗塞も起きやすい季節です。脱水状態にならないように注意しましょう。

 多量の汗をかいたときは、塩分を含むスポーツドリンクなどを飲みます。日ごろから血圧が低く、夏のだるさがつらい人は、この時期、食塩を普段より多めに取るのも手です。ただし血圧の高い人は、夏でも減塩の食事を心がけましょう。血圧の低下による立ちくらみやふらつきは、失神や転倒につながる場合も。起床時や椅子から立つ時、急に立ち上がらないようにします。

 血圧の下がり過ぎを防ぐのは重要ですが、これだけでは不十分です。実は夏には、血圧が上昇しやすい要因があります。例えば暑い屋外と、冷房が効いた室内との温度差です。一般に温度差が5度を超えると、血圧が上がるといわれます。冷房の効きすぎで急に体が冷えると、血管が収縮し、血圧が上昇しやすいので、高血圧の人は要注意です。

 暑いとビールを飲む機会も増えます。アルコールを取ると血管が拡張し、一時的に血圧が下がりますが、アルコールが体内から抜けた翌朝、リバウンドで血圧がぐっと上昇します。血圧が下がりやすい夏ですが、高血圧の人も油断せず、血圧の急激な変動に気を付けましょう。

(NIKKEI STYLE ヘルスUPより)

この40年間で、野生動物は58%減少した!


 世界自然保護基金(WWF)が2年に一度出している「Living Planet Report」の2016年度版が発表され、レポートでは、現代が「第6の大量絶滅期」に匹敵するかもしれないと述べられています。




 世界自然保護基金(WWF)の報告によると、世界の野生動物の数は、過去40年で58パーセント減少したといいます。

 ロンドン動物学会(ZSL)の支援を受けてWWFがまとめた「Living Planet Report」(生きている地球レポート)は、人間の活動と、野生動物取引、汚染、気候変動などが生息地に与えるインパクトすべてが、急激な動物の個体数の減少にかかわっていることを示しています。「人間の活動が地球やその自然のシステムを危機的状況へと追いやっていることを、科学がこれほど明確に示したことはありません」と、WWFのマルコ・ランベルティーニ事務局長は語ります。

 「生きている地球レポート2016」は、野生動物がいままでにない比率で減少し続けていることを示しています。1970年以降、陸上、海水、淡水などあらゆる場所に住む種の生息数は60パーセント近くも減少していますが、もしこの傾向が続くと、世界の野生動物は2020年までに(1970年時に比べて)3分の2という衝撃的な水準にまで減少する可能性があります。




 現在の生物の絶滅率は従来の一般的な基準よりも約100倍速いといわれており、地球史上で発生した過去5回の大量絶滅のときの比率よりも大きいといいます。報告書によれば、古生物学者らは大量絶滅を「比較的短い地質年代中に大量の種が失われることによる生物学的な危機」と定義しています。


 「産業革命以降の『人新世』と呼ばれる時期が、地球の第6の大量絶滅期といえるかもしれないほど、現在の地球への影響は大きい」と報告書では続けられ、「過去、このような絶滅は数十万年から数百万年の期間をかけて発生してきた。人新世で非常に顕著なのは、このような変動が極めて短い期間に発生していることだ」と書かれています。

 しかし、保全生態学を専門とするデューク大学のスチュアート・ピム教授はBBCに対し、報告書の数字のなかには「非常にあいまいなものがある」と語っています。「例えば、どこからデータを取得したのかに注目すると、当然西欧に非常に偏っています。そのほかの地域に注目すると、データがかなり少ないだけでなく、非常に大雑把なデータであることがわかります」

(WIREDより)

ラスベガスは街全体の電力を100%再生可能エネルギーで生み出す!

 カジノの都市として知られるアメリカのラスベガスが、電力供給会社との協議を経て、近いうちに街全体の電力を再生可能エネルギーでまかなう予定であることを公式に発表しました。ラスベガスにある140のビルや街頭、その他の施設の電力が、ソーラーパネルおよびフーバーダムなどを利用した水力タービンによって生み出される見込みです。これによってラスベガスは年間500万ドル(約5億8000万円)を節約できるようになるとのことです。


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 ラスベガス市議会は2015年に送電網の使用をやめることを宣言した後、ネバダ州の電力を供給するNV Energyと協議を重ね、化石燃料からの脱却を目指していました。2015年11月にはラスベガス市議会議員のボブ・ビールズ氏は「我々が送電網を必要しなくなる日がやってくるでしょう」と発言しており、これを受けて、現在カジノ施設やリゾート施設も屋根に大量のソーラーパネルを設置。そして、2016年、ラスベガスはついに電力を100%再生可能なものにするという協定を結び、グリーンエネルギーを生み出すための新しい施設「Boulder Solar 1」開設までこぎつけました。

 ラスベガス市はTwitterの公式アカウントで、発電所「Boulder Solar 1」の開設を祝うとともに「私たちの施設は今やグリーンエネルギーによって100%電力供給を受けています」とお知らせしています。



 ドナルド・トランプ大統領は、人為的な理由によって地球温暖化が起こっているという見方に懐疑的な姿勢であり、政権に業務引き継ぎを行う政権移行チームが、エネルギー省に対して気候変動問題の担当者と研究員の名簿を提出するよう要請したことが報じられています。ニュースサイトのVoxはこの要請を「現代の魔女狩り」と表現しました。

 また、2016年12月13日にはエネルギー長官として、過去には石油業界の規制緩和を主張したリック・ペリー氏を指名しており、トランプ政権下では「再生可能エネルギー」という論点が軽視されるものと見られています。

 しかし、ロサンゼルス・ニューヨーク・シカゴ・フェニックスといった48都市の市長は「例え連邦のサポートがなくとも再生可能エネルギーによる街を構築する」という宣言を公開状の中で行っています。今回行われたラスベガスの発表は、温暖化に対するアクションが国レベルで行われるものから都市レベルで行われるものに遷移していることを示す転換点だったと言えそうです。

 ニューヨークやサンフランシスコは、2050年までに、グリーンハウスガスの排出を1990年に記録された値の20%にまで下げることを目標としています。多くの主要都市で同様の目標が掲げられており、実際に全ての都市で目標が達成されるまでには数十年という時間がかかるものと見られていますが、政府のサポートなしで既に目標を達成した都市も存在します。バーモント州のバーリントリンがその1つで、バーリントリンでは記事作成現在、家庭やオフィスの電力がウィノースキー川のダムによる水力発電や、空港に設置されたソーラーパネル、風力発電所などによって生み出されています。なお、化石燃料から再生可能エネルギーに切り替えることによって、公共料金の値上げなどは起こっていないとのこと。また、コロラド州のアスペンでも、水力・風力発電とゴミ埋め立て地を利用したバイオガスによって、100%の電力が再生可能エネルギーによってまかなわれているとのことです。

(Quartz―翻訳:Gigazine)

爆食で日本危機、世界の食糧奪い合いに

 総務省統計局の「世界の統計2016」によると15年の世界人口は約73億人。25年には80億人を突破するとみられています。人口増加は労働力が増えて経済を押し上げる要因になりますが、一方で地球上の資源と環境に大きな負荷をかけます。


穀物生産の半分は飼料

 世界の穀物市場をみると13年から生産量が拡大し、3年連続で豊作です。米国の農務省によると、16~17年の世界穀物生産量は25億4249万トンで史上最高を更新する見通しです。4年連続の豊作となれば供給は十分に足りていると見られますが、世界の穀物消費量は今世紀に入ってからほぼ前年を下回ることなく過去最高を記録し続けています。供給は増減産を繰り返しながら伸びてきているのに比べ、需要が均等に伸びています。

 農業は自然の影響を受け、地球温暖化などにより、以前より生産リスクが高まり、供給の推移にバラツキが出てきました。これに対して需要が均等に伸びることで、穀物価格の変動リスクが非常に大きくなりました。最近でも3年連続の豊作を受け、穀物価格は急落。12~13年の値段からみると半値以下になりました。昔は低いレベルで循環的に動いていましたが、ダイナミックに上がったり下がったりします。ますます不安定性を増して、今後需給にショックがあれば瞬間的にオーバーシュートする可能性も考えられます。



肉食文化が人類を圧迫

 中国やインドなど、新興国の経済が発展し、所得が増加したため食生活が豊かになり、肉食が増えています。飼料穀物の拡大の結果、全体の需要が均等に伸びています。畜産物1キロの生産に、その何倍もの飼料穀物が使われます。牛肉なら11キロ。豚肉なら7キロ。鶏肉なら4キロの穀物が必要です。別の言い方をすると穀物の半分は余っているが、それを豊かな人たちが食肉にして食べてしまっています。世界に飽食の人は約20億で、その一方、飢餓で苦しむ人が約10億いるとされています。毎日数万人の人が餓死しています。絶対量というより分配に問題があるといいます。

 異常気象が恒常化した近年では、不測の事態がいつ起こっても不思議ではありません。現在の食糧市場は需給にショックがあると価格が暴騰しやすい状態で、不測の事態になれば高値期待の投機マネーが入ります。すると不安心理で穀物の生産国が自国の食糧を守ろうとして輸出規制を始めます。


食糧は武器という戦略

 米国やEUは、食糧に対して日本と違う認識を持っているといいます。食糧は国を守る重要な安全保障の要で、その認識から先進国では国を挙げて農業を守っています。

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 こうした状況の中、日本の食糧事情を眺めてみると不安になります。農林水産省の資料によると15年度の食料自給率(カロリーベース)は39%。基礎食料である穀物の自給率は28%(11年試算)と先進国の中でも際立って低い。輸入額に比べて輸出額が少なく、世界1位の農産物の純輸入国で、安全保障の要を海外に依存している状態です。

 日本の穀物生産量は1千万トン程度。対してイギリスは、人口は日本の半分、国土面積も3分の2ですが日本の倍以上の穀物を生産しています。日本が食糧生産小国で済んでいるのは、年間3千万トンの穀物を輸入しているからです。つまり穀物は不足しています。にもかかわらず、この40年間、国産は過剰といわれてきました。いわば過剰と不足が併存しているのが日本の農業の問題であり特徴です。これが消費者に“食糧は安心”という錯覚を抱かせてしまっています。


高齢者に頼る国内農業

 これまではいくらでも安く良質なものが海外から買えました。しかし、中国やインドなど新興国の需要が拡大し「そんな環境は終わった」といいます。

 改めて国内農業が見直されつつありますが、農業の衰退は止まらず、もはや消費者の期待に応える生産力はありません。農業就業人口は1990年の482万人から10年には260万人に減少。平均年齢は当時で66歳。やめたがっている農家は多いといいます。


もし、輸入ゼロになったら

 野菜や果物は作れるので、なんとかしのぐことはできますが、基礎食糧の穀物が手に入らなくなります。農水省の食料・農業・農村基本計画には、輸入ゼロになったときの食事メニューが載っていますが、イモばっかりで、まるで戦時中の話です。戦時中は甲子園球場がイモ畑になったという逸話があります。現在でも需給ショックの種はいくらでもあり、10年以内に危機的状況に陥っても不思議ではありません。

 対策のひとつは、地産地消、旬産旬消の意識を高めることだと関係者は口をそろえます。地域ごとに循環型のコミュニティーが活性化することで、国内農業を守ることにも繋がります。

(dot.より要約)