世界の6人に1人は環境汚染で死亡

 2015年に環境汚染が原因で死亡した人の数は世界中で900万人に上る、とする調査結果がこのほど、英医学誌「ランセット」に掲載されました。環境汚染による死亡はほぼ全てが低・中所得国で起きており、こうした地域では最大4分の1の死因が環境汚染が原因になっている可能性があります。バングラデシュとソマリアが最も悪影響を受けていました。

 中でも最も影響が大きいのは大気汚染で、環境汚染を死因とする死亡件数の3分の2を占めました。環境汚染関連の死者数が最も少ないのは、ブルネイとスウェーデンでした。環境汚染による死亡のうち最も多かったのは、心臓病や脳卒中、肺がんなど、汚染との関連が指摘されている非感染性の疾患によるものです。

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 「環境汚染は単なる環境問題ではなく、人間の健康に多くの面で影響を与える、まん延している深刻な脅威だ」と話すのは、今回の調査を行った、米ニューヨークのマウントサイナイ医科大学のフィリップ・ランドリガン教授です。最大のリスク要因の空気汚染は、650万人の早期死亡の一因となっています。これには、ガスなど屋外を発生源とするものや、屋内での木材や炭の燃焼など家屋で発生するものが含まれます。

 次にリスク要因として大きなものは水質汚染で、180万人の死因となっています。一方で職場での汚染は世界中で80万人の死亡との関連が指摘されています。

 こうした死亡件数の約92%は、より貧しい国で起きており、インドや中国など、急速な経済発展を遂げている場所が最も大きな影響を受けていました。汚染による死亡者数の多さでインドは5位、中国は16位だでした。


関連死が他の先進国上回る英国

 英国では、死因の約8%(約5万人)が汚染と関連があるとみられています。英国は、調査対象の188カ国のうち55位で、米国やドイツ、フランス、スペイン、イタリア、デンマークなどの多くの欧州諸国よりも死因に占める汚染の割合が高い。

 英国肺財団のペニー・ウッズ博士は、「大気汚染は世界中で危機的な水準に達しており、英国は西ヨーロッパの多くの国や米国よりも状況が悪い」と述べました。「大量の有毒な粒子やガスを排出することで知られる、ディーゼル車への依存が要因の一つかもしれない」「これが肺に病気のある人や子供、お年寄りに最も影響を与えている」

 英国の環境・食料・農村省(DEFRA)は、有害物質の排出を削減し大気汚染の改善に取り組むため30億ポンド(約4500億円)を投じる計画が策定されたと述べました。DEFRAの報道官は、「2040年にはディーゼルおよびガソリン車の販売も終了させるし、来年は包括的な『清浄な空気戦略』を発表し、さらなる大気汚染対策を取る」と語りました。

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 米国では、死因の5.8%(約15万5000人)が汚染と関連があるとみられています。調査の執筆者らによると、大気汚染は貧困国の人々や豊かな国の貧困層など、貧しい人々に影響が大きいといいます。NGO「ピュア・アース」の調査執筆者カルティ・サンディリヤ氏は、「汚染や貧困、不健康、社会の不正義は深く絡み合っている」と述べたました。「汚染は、生存権や健康、福祉、安全な仕事、子供や最も弱い立場にある人たちの保護など基本的な人権を脅かす」

 2年間のプロジェクトの成果として、調査の結果が発表されました。執筆者らはデータを示したインタラクティブマップを掲載しています。

(BBC Newsより)

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中国がガソリン車禁止へ

 中国政府は将来、ガソリン車やディーゼル車の製造・販売を禁止する方針です。英仏が7月に2040年までの禁止を表明したことに追随し、導入時期の検討に入ったといいます。電気自動車(EV)を中心とする新エネルギー車(NEV)に自動車産業の軸足を移します。世界最大の自動車市場である中国の動きは、大手自動車メーカーの成長戦略や世界のEV市場に影響を与えるのが確実です。


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 中国天津市で開かれた自動車産業のフォーラムで、工業情報化省の辛国斌次官が9日に「複数の国がガソリン車やディーゼル車の製造販売のロードマップを明らかにしましたが、工業情報化省も研究に着手しました。将来は関係部門と一緒に我が国のロードマップを作っていくだろう」と述べました。

 中国政府はEVやプラグインハイブリッド車(PHV)を中心とするNEVに注力する方針を示しており、その一環とみられます。4月に発表した中長期計画では16年に50万台にとどまったNEVの販売を25年に従来計画の2倍弱にあたる700万台に上方修正したばかりです。

 中国政府がガソリン車などの製造・販売の禁止検討に着手する背景には、北京など多くの都市で大気汚染が深刻になっている事情があります。さらに、ガソリン車などでは日米欧の大手メーカーに対抗することが難しいため、NEVで世界を代表する中国企業をつくり出す思惑もあります。

 中国の自動車メーカーの業界団体幹部はNEVの振興策について「国内企業の保護が目的ではない」と指摘します。中国政府が最大で1台当たり100万円程度の補助金を出しても、16年の販売台数は全体の2%にも満たなかったのは、比亜迪(BYD)など中国メーカーが魅力ある商品を投入できなかったことが要因です。

 NEVのテコ入れを狙って、中国政府は外資大手にNEVに限り従来認めていなかった3社目の合弁を解禁してブランド力を持つNEVを開発させる方針。18年からは自動車メーカーに、一定比率のNEVの製造販売を義務付ける規則を導入する方向で調整を進めています。



 中国の16年の新車販売台数は2800万台で、米国の1.6倍、日本の5.6倍に達するため、世界の大手メーカーもNEV分野に力を入れる方針です。中国市場でシェアを争う独フォルクスワーゲン(VW)と米フォード・モーターはNEVの3社目の合弁を決めました。米EV大手のテスラも中国での現地製造を検討しています。日本も日産自動車やトヨタ自動車が現地生産や新型車の投入など対応を加速する構えです。

 中国政府は4月に外資系自動車メーカーが同国で製造合弁する際の出資規制を緩和する方針を表明しました。25年を目標に50%と定めた出資上限を引き上げる方針。ガソリン車の製造販売規制が新たな中国企業の優遇策とならないように、自動車分野の外資規制緩和の確実な実行が求められることになりそうです。

(日経Web刊より)

道路を白く塗装して平均気温を3度下げるロサンゼルスの温暖化対策

 日本でも夏真っ盛りになると、うだるような暑さに襲われて「これが地球温暖化か」と妙に納得してしまうことがありますが、アメリカでは猛暑のせいで飛行機が飛べない事態が発生したり、暑くなった自動車の中でクッキーが焼けるというニュースが報じられたりと、日本の予想を上回る暑さに襲われています。



 そんな中、太陽がさんさんと照りつけるロサンゼルスではなんと道路を白く塗装することで太陽光を反射し、都市部の気温の上昇を和らげるという取り組みが行われています。

 この措置は、夏の時期に酷暑に見舞われるロサンゼルス市が打ち出したもので、計画では今後20年にわたって夏の気温をセ氏3度下げることを目標に進められています。同市では、日本でもよく耳にする「ヒートアイランド現象」に悩まされており、特に都心部における気温の上昇は異常ともいえるレベル。その原因は、市街地に影をもたらす街路樹などの植物が少なく、熱を蓄える高層ビルが林立し、地面が黒いアスファルトに覆われることで、都市全体が熱を吸収する構造になっているところにあると考えられています。



 そこで、「道路を白く塗装する」という発想でヒートアイランド現象を軽減しようというのが、ロサンゼルス市が進めている計画というわけです。すでに計画は実行に移されており、市の道路当局が道路に特殊な白い塗料を塗っている様子がTwitterで公開されています。

 この塗料はGuardTop社の「CoolSeal」と呼ばれるもので、実際には薄い灰色をしているとのこと。もとは軍用に開発されたもので、空港の地面に塗ることで偵察機の発熱を抑え、敵陣地に潜入しても赤外線カメラで捕捉されないようにするための特殊な塗料だそうです。以下の写真のように、タンクローリーから地面に塗料をまき、レーキのようなもので塗り広げているのがわかります。


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 実際に都市全体の発熱を抑えるには、道路だけでなく家屋の屋根やビルの壁面にも塗布することが求められるはずですが、まずは道路から計画は進められている模様。はたして、多くの自動車が通る路面での耐久性はどうなのか、予算はどのぐらいかかるのか、そして実際の効果はどれほどのものになるのか、世界でも類を見ないナナメ上な計画だけに、世界中から注目が集まりそう。ロサンゼルス市のガルセッティ市長は地球が直面している気候変動問題について、「これは喫緊の挑戦であり、個人の問題を超えています。気候変動は、ロサンゼルスや他の街に住む人々、そして日々生活を送る世界中の人々の生活において事実です」と、トランプ政権によるパリ協定脱退に反対する声明の中で語っています。

 なお、「街を白く塗る」という対策はこれが初出ではなく、2009年にはノーベル物理学賞受賞者でアメリカのエネルギー省長官をつとめたこともあるスティーブン・チュー氏が提唱していたこともあります。

(Gigazineより)

「夢」を見ない高齢者ほど「認知症」に?

 ヒトは「ノンレム睡眠」と、身体は休息し、脳は覚醒していて急速に眼球が動いている「レム睡眠」を繰り返しながら眠っています。スウィンバーン工科大学(オーストラリア)のMatthew Pase氏らの研究チームは、夢を見やすい「レム睡眠の時間が短い高齢者」ほど「認知症」を発症するリスクが高まる事実を確かめ、「Neurology」オンライン版に発表しました。



レム睡眠時間が占める割合が1%低下するごとに、認知症リスクが9%高まった

 発表によれば、研究グループは、1995年から1998年にかけてフラミンガム心臓研究に参加した60歳以上の男女321人(平均年齢67歳、男女各50%)を対象に、自宅でポリソムノグラフィ検査によって睡眠パターンを測定し、最長で19年間(平均12年間)追跡調査しました。

 その結果、32人が認知症を発症し、そのうちの24人はアルツハイマー病でした。年齢と性別で調整し解析したところ、睡眠時間にレム睡眠時間が占める割合が1%低下するごとに、認知症リスクが9%高まったといいます。また、レム睡眠の状態になるまでに時間がかかることも、認知症リスクの上昇に関連していました。さらに、レム睡眠時間の割合やレム睡眠の状態になるまでの時間と認知症リスクとの関連は、心血管のリスク因子や抑うつ症状、薬剤の使用などの調整後も確認できました。しかしノンレム睡眠の状態と認知症リスクとの関連性は認められませんでした。

 Pase氏は「この研究ではレム睡眠と認知症リスクとの関連性が認められたものの、因果関係を検証したわけではない。レム睡眠の時間が長ければ、認知症によってダメージを受けやすい脳内での情報伝達に保護的に働くのかもしれない」と説明します。ただし、レム睡眠時間の短縮は、独立した認知症のリスク因子である慢性的なストレスや未診断の睡眠障害に起因している可能性もあると付け加えています。

 一方、米ニューヨーク大学(NYU)ランゴン医療センター精神医学のRicardo Osorio氏は、「従来の研究は、レム睡眠ではなく、より深い睡眠状態による影響に注目したものが多かった。今回の研究は、レム睡眠も脳の機能に重要な睡眠状態である事実を示していることから、レム睡眠時の神経活動は、記憶の固定やアルツハイマー病の発症を抑制する重要な因子かもしれない」と指摘しています。


認知症は「有酸素運動」「おしゃべり」「知的活動」で防ごう

 認知症の予防は、「脳のゴミ」のアミロイドβの排出である事実は周知されています。よく眠れば(6~8時間の睡眠や30分以内の昼寝)アミロイドβを脳から洗い流す能力が高まり、脳の神経細胞を活性化するからだが、そのために有効な戦略があります。

 第1は「有酸素運動」――。有酸素運動をすれば、神経細胞を活性化するホルモンが分泌され、アミロイドβを分解する酵素が増加するだけでなく、運動後によく眠れるので、アミロイドβの排出が促される。

 第2は「コミュニケーション」――。様々な他人と積極的に会話すればするほど脳が活性化するため、アミロイドβの排出にも大いに役立ちつ。

 第3に「知的活動」――。囲碁、将棋、楽器演奏、裁縫、ホビーなど頭を使いながら指先を動かす知的活動を続けると、神経細胞が活性化し、アミロイドβの活動も抑制されやすい。


認知症はを「マインド食」「減塩」で防ごう

 2015年、ラッシュ大学医療センター(アメリカ・シカゴ)のMartha Clare Morris氏らの研究チームは、アルツハイマー病を予防する食事法であるマインド食を発表しました。マインド食は、「積極的に取るといい食材を10項目」、「控えた方がいい食材を5項目」に分け、食べる頻度を提案する食事メソッドです。約1000人の高齢者を平均5年間追跡した結果、全15項目のうち9項目以上を達成した人は、5項目以下だった人よりもアルツハイマー病の発症率が53%も低かったといいます。

 積極的に取るとよい食材(かっこ内は頻度)は、緑黄色野菜(週6日以上)、その他の野菜(1日1回以上)、ナッツ類(週5回以上)、ベリー類(週2回以上)、豆類(週3回以上)、全粒穀物(1日に3回以上)、魚(なるべく多く) 、鶏肉(週2回以上)、オリーブオイル(優先して使う)、ワイン(1日グラス1杯まで)。

 控えたほうがよい食材(かっこ内は頻度)は、赤身の肉(週4回以下)、バター(なるべく少なく)、チーズ(週1回以下)、お菓子(週5回以下)、ファストフード(週1回以下)。

 ただし、これはアメリカ人の目安。日本人は、「塩分摂取量」が多めなので、 減塩が何よりも大切です。

 高齢者のおよそ4人に1人が認知症になります。若い世代はもちろん、40〜50代の働き盛りもその予備軍になるリスクが極めて高ので、よく眠る、よく食べる、よく働く。健康の黄金律は永遠に不変です。

(Health Pressより)

工業化された農業によって地球は第六の大量絶滅期を迎えると科学者が警鐘

 過去100年あまりの間に起こった工業化と人間の経済活動により、地球の環境は極めて急激な変化の過程にあると考えられています。地球の歴史の中で、これまでに大きく5回の生物の大量絶滅が起こったことが定説となっていますが、現在の人類の活動がこのまま続けば、地球は「第六の大量絶滅」に直面することになる、と警鐘を鳴らす科学者がいます。



 テキサス大学オースチン校のラジ・パテル教授は、人類が世界各地で行っている農業の工業化に対して強い危機感を抱いています。工業化された農業では、建設機械を投入してジャングルを切り開き、森林を伐採して開墾し、油を採るためのアブラヤシや、マメなどの穀物の栽培が行われます。ここで起きる大きな環境の変化が、多様化の喪失です。森やジャングルではいくつもの植物が生い茂り、その中で多くの生物が暮らしています。しかし、全ての植物を根こそぎ取り除いてしまい、農薬と肥料を大量に投入して特定の作物だけが効率的に育つ土壌を作り上げることで、元の森が持っていた多様性は完全に失われてしまいます。

 近代化された農業や畜産に警鐘を鳴らすべく、1967年にイギリスの農家によって設立された団体「Compassion in World Farming」および、世界自然保護基金 (WWF)によって2017年10月にロンドンで開催される会議「Extinction and Livestock Conference」は、このような環境と生命の危機が起こっている最中に開催されることになっています。



 諸説ありますが、地球はいま新しい地質時代「人新世」 (Anthropocene:アントロポセン)に突入していると考えられています。これは、「白亜紀」や「中生代」など、地球の歴史を時代ごとの地層から発掘される化石によって分ける分類法で、地球の大きな変化ごとにその区分が定められています。

 人新世の始まりはハッキリしたポイントがあるわけではありませんが、一説では人類が農耕を始めた約8000年前、また別の説では、産業革命が始まった18世紀ごろがその始まりとされています。パテル氏は「大規模な農業を行うグローバル農業が残してきた足跡は非常に大きなものです。農業の工業化は明らかに森林伐採を引き起こしていますし、単一品種生産につながっています。これが意味するところは、種の喪失です」と、近代の工業化が地球環境に悪影響を与えている点を指摘しています。

 また、陸地だけでなく海でも環境の変化は起こっているとのこと。メキシコ湾の中には、海中の酸素濃度が極端に低く、ほとんどの生物が住むことができない「デッドゾーン」と呼ばれる一帯があります。これは何らかの偶然で発生したものではなく、アメリカ国内の農地に散布された肥料が雨水によって流され、ミシシッピ川を下って海に到達することで、生物が住めない環境に変化したと考えられているとのこと。パテル氏はこれらのできごとを「工業化を実現するためには、他の何かに負担を押しつけなければならないから」と語っており、人類の経済活動によるしわ寄せが地球環境に及んでいることを指摘しています。

 ブラジルで行われているという大規模農業では、広大なジャングルを開墾して豆を育てる畑に土壌を改造しています。その結果、一帯には豆しか育たない環境が作られて他の植物は完全に排除され、そこに住む動物はほとんど存在しないという「緑の砂漠」が生まれているとのこと。パテル氏が「大量絶滅とは、多様性が失われることを意味します」と語るように、この土地ではそれまであった豊かな生態系が完全に失われてしまっているといいます。 そして、そこで生産された豆は家畜の肥料になり、最終的には人間が消費するという流れが作られているのです。世界各地では、アブラヤシを育てるためにゾウやジャガーが住み家を追われ、カタクチイワシなどの小魚を大量に捕まえて養殖魚のエサに加工されています。また、南アフリカに住むペンギンの個体数も、2004年に比べて70%以上も減少しているという調査結果も出ているとのこと。



 このように、地球規模でものすごい変化が人々が意識しないうちに進んでいるわけですが、これを止めるために何をすれば良いのか、と尋ねられたパテル氏は「大きなスケールで考える必要があります」と答えています。実際のところ、この問題に個人が与える影響力は小さいと言わざるを得ませんが、選挙を通じて政府に働きかけるなどの意識の変化をひとりひとりが進めることで、次第に社会が変わっていくと考えることが重要であると説いています。パテル氏が指摘するのは「ベジタリアンだから私は大丈夫」という考えは正しくないということ。自身もベジタリアンであるというパテル氏ですが、例えば豆腐を食べたとしても、その原料の豆はひょっとしたらブラジルから来たものかも知れず、どこかでつながっていることが完全に否定することは難しいと語ります。またパテル氏は、人々の経済活動、ひいては資本主義そのものが地球の環境破壊と大量絶滅を引き起こそうとしていると警鐘を鳴らしています。

 どうやら効果的な解決策を見つけることが難しそうなこの問題ですが、パテル氏は「人類は物質的な豊かさに依らない生き方を見つける必要があります」と語っています。

(The Independent―Gigazineより)