アルコールは幹細胞のDNAに不可逆なダメージをもたらす!

 「適量のお酒」ですら脳の認知機能の低下を早めるとする調査結果が2017年に発表され、飲酒が体に与える影響が徐々に明らかになってきました。Natureに発表された最新の研究では、飲酒が幹細胞のDNAに不可逆なダメージを与え、ゆえにがんが引き起こされるのだとする証拠が示されています。



 Natureに発表された新たな研究はアセトアルデヒドに着目したもの。これまでの研究から、アセトアルデヒドはDNAやタンパク質に結合して付加体となり、さまざまな疾病に関与しているものと考えられています。ただし、過去の研究では高濃度のアセトアルデヒドについてラボの中・シャーレの上で実験が行われており、実際に人体の中での効果を追跡するものではありませんでした。一方で今回の研究は遺伝子を改変されたマウスを対象に行っています。

 人間の体にはアセトアルデヒドを取り除く防御層と、DNAのダメージを取り除く仕組みという、2つの防御メカニズムがありますが、今回の研究で示された内容によると、アセトアルデヒドの毒性がこれら2つのメカニズムによって中和できない時にDNAが不可逆なダメージを負うとのこと。

 特に「アルデヒドデヒドロゲナーゼ(ALDH2)」と呼ばれる1つ目の防御層がないマウスはDNAのダメージが大きくなることも判明。人間においては世界人口のうち8%は遺伝的にALDH2が弱く、これらの人の多くは東アジアをルーツにしていることから、中国は食道がんの患者数が多いといわれています。

 今回の研究は血液中の幹細胞に着目して実験が行われましたが、他の類似の幹細胞についても同じ効果が見られるはずだと研究者らは考えています。

 そして、2つの防御メカニズムを両方持っていない時、10日間にわたって希釈したアルコールを投与されたマウスは、血液を生み出す能力を完全に失ってしまったそうです。幹細胞のゲノムをDNAシークエンシングしたところ、マウスの細胞はもはや機能していないことが示されたとのこと。

 研究を行ったMRC分子生物学研究所のKetan Patel教授は「アルコールが私たちにどれほどダメージを与えるのかには議論があります」としつつも、「この論文はアルコールの代謝産物が、体の組織を作るために重要な幹細胞のDNAにダメージを与えるという大きな証拠となりました」と語りました。

 「私たちの研究は、アルコールを効率的に処理できないとき、DNAがダメージを受けるリスクが高まり、ゆえに特定のがんのリスクも高まるということを強調しました」「しかし、覚えておくべきなのは、アルコールの除去やDNA修復システムは完全ではなく、別の方法でアルコールががんを引き起こすことも考えられるということです。たとえ、防御システムに問題がない人でもです」とPatel教授。

 ただし、飲酒によって食道がん・乳がん・大腸がんのリスクが上がると言われていますが、白血病など血液がんのリスクを上げるという証拠は見つかっていません。研究チームは、今回の研究に引き続き、なぜ飲酒が「特定の」がんと関連しているのかについて調査を続けていく予定です。

(Nature、The Guardian―Gigazineより)

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大気汚染は精子の質を低下させる?

 香港中文大学公衆衛生・一次医療学部のXiang Qian Lao氏らん研究チームは、「微小粒子状物質PM2.5への曝露が精子の形態異常をもたらし、精子の質が低下する」とする研究成果を「Occupational & Environmental Medicine」オンライン版に発表しました。



 Lao氏らは、2001~2014年に検診を受けた15~49歳の台湾人男性6475人(平均年齢31.9歳)を対象に、精子の質(総数、形状、サイズ、運動率)、PM2.5への曝露レベル(居住地の3カ月単位・2年間の濃度)を分析・評価しました。その結果、喫煙、飲酒、年齢、体重などの影響を考慮しても、PM2.5への曝露と精子の形態異常との間に関連が認められました。さらに、2年間平均のPM2.5濃度が5μg/m3増えるごとに正常な形態の精子が1.29%減少し、正常な形態の精子の割合が下位10%になるリスクが26%増大しました。PM2.5への曝露は精子濃度の上昇に関連することも分かりました。Lao氏は「身体が精子の質の低下を克服しようとする代償的な反応ではないか」と説明します。


PM2.5には精子損傷との関連が認められている物質が含まれている

 大気汚染が精子に影響を及ぼす正確な機序は明らかではありません。しかしPM2.5には精子損傷との関連が認められている重金属や多環芳香族炭化水素類などの物質が含まれています。

 Lao氏は「PM2.5による大気汚染は世界に広がっているため、多くの男性が影響を受けている可能性がある。精子の質を改善するためにも世界的な大気汚染への対策が求められる」と主張します。

 米レノックス・ヒル病院のTomer Singer氏によると「数十年前から精子の濃度および運動率の低下や形態異常の増加が認められていたが、原因を突き止めるのが困難だった」といいます。

 米ノースウェルヘルスのManish Vira氏は「この研究は大気汚染と精子の異常との関連を裏付ける強いエビデンスとなる。ただし、このような影響がみられるのは大気が極度に汚染された地域に限定されると考えられる」と発言します。

 さらに、Lao氏は「大気汚染は精子の形状およびサイズの異常と有意に関連していた。したがって、大気汚染は相当数のカップルに不妊をもたらしている可能性がある」と指摘。ただし、「この研究は観察研究であるため、大気汚染が原因で精子の質が低下するという因果関係を示したものではない」と強調しています。


「男性の肥満」は精子の数・濃度・運動率低下させ、不妊の原因になる

 大気汚染が精子の活力を削いでいる! 聞き捨てならない衝撃的な研究です。しかし精子が萎える元凶は大気汚染だけではありません。「男性の肥満」が精子の数・濃度・運動率を低下させ、不妊の原因になるとするインドの研究があります。

 インドのクリシュナIVFクリニック生殖補助センターのGottumukkala Achyuta Ramaraju氏は、2016年にインド国内の不妊治療施設に通院した男性1285人の精子を対象に、コンピュータによる精子画像解析法(CASA)のデータを精査し、「Androgia」オンライン版に発表しました。

 発表によれば、体格指数上で肥満(BMI30以上)の男性は、肥満でない男性よりも精子の量、濃度が低く、女性の生殖管を移動する運動率も低かった。また、肥満男性の精子は、頭部が薄く、洋梨状に細長い傾向が強いため、これらの異常が性交やIVF(In Vitro Fertilization:体外受精)による着床を困難にする可能性が大きい事実が判明しました。

 Ramaraju氏は「肥満の女性が妊娠しにくい点はよく知られているが、男性にも同様の傾向がある事実がが裏付けられた。受胎時の親の肥満が、胚の健康、移植、妊娠、出生率に悪影響を及ぼしている」と説明します。

 一方、米国ノースウェルヘルス・ファーティリティのAvner Hershlag氏は「男性の約3人に1人が肥満という実情を抱えるわが国にとって、この知見は大変重要だ。肥満と不妊の直接的な因果関係を示したわけではないが、精子の質が低下し続けてい現実が明確に裏付けられた」と解説します。

 ちなみに、世界保健機関(WHO)によれば、2016年に世界中で肥満の青少年(5~19歳)が1億2400万人、太り気味の青少年が2億1000万人いると推定しています。さらに、WHOの報告書は、砂糖を多く含む清涼飲料水や加工食品などの摂り過ぎが肥満の原因であると強く指摘しています。

 このように成人の肥満による欠陥精子は、受胎能力や受胎の可能性を阻害しかねません。特に40歳以下の男性なら、禁煙や高脂肪の食品などを控え、環境汚染のない環境で暮らせば、精子は健康を保ちやすくなります。

 ジャンクフードや添加物が豊富なインスタント食品などを控える。日頃のカロリー摂取量を調整する。ビタミンC・D・E、カルシウムや亜鉛を意識して摂る。精子の質を改善する方法は身近にいくつもあります。精子は、デリケートな正直者!大気汚染も肥満もたばこも偏食も大苦手です。

(Health Pressより)

都市の緑化で「喘息」の入院率が低下!

「樹木の多さ」が大気汚染防止に絶大な効果を発揮

 英エクセター大学医学部のIan Alcock氏らの研究チームは、「大気汚染が悪い都市部でも樹木が多い地域ならば、喘息で入院するリスクは低下する」とする研究論文を『Environment International』12月号に発表しました。

 発表によれば、Alcock氏らは1997~2012年に英国の都市部2万6455地区で記録された喘息による入院約65万件のデータを分析し、地区間で喘息による入院率を比較しました。その結果、「大気汚染レベルが最も高い地区」では「樹木の多さ」が喘息による入院率の低下と関連していました。



 たとえば、大気中の微小粒子状物質PM2.5の濃度が約15μg/m3、あるいは二酸化窒素(NO2)の濃度が約33μg/m3の地区は、樹木が1km2当たり300本多ければ、喘息による入院が住民10万人当たり50件減少する事実が判明しました。ただし「大気汚染レベルが低い地区」では樹木が多くても喘息による入院率の低下は認められませんでした。

 一方、「大気汚染レベルが低い地区」では緑地や庭園が多ければ、喘息による入院率が低下しました。ただ、「大気汚染レベルが最も高い地区」では緑地や庭園の多さと喘息による入院率の低下との関連は認められませんでした。

 Alcock氏は「緑地や庭園が多い効果は汚染物質の濃度が低い地区で認められ、樹木が多い効果は汚染物質の濃度が高い地区で認められる。つまり、都市部の植生はデメリットよりもメリットが大きいが、植生の効果は一様でない」と説明しています。

 なお、植生の種類によって喘息による入院率への影響に違いがある理由について、Alcock氏は「草の花粉は大気汚染物質との相互作用でアレルギー症状を引き起こしやすくなるため、大気汚染レベルが高い地区では緑地や庭園によるメリットが小さい。一方、樹木は大気から汚染物質を除去するため、汚染レベルの最も高い地区なら最大のメリットが生じる」と語っています。


大気汚染と重篤疾患の元凶「PM2.5」に警戒を!

 PM2.5などの微小粒子状物質は、大気中に浮遊している2.5μm(1μmは1mmの1000分の1)以下の小さな粒子。従来の環境基準が定める浮遊粒子状物質(SPM:10μm以下の粒子)よりもさらに小さな粒子です。

 微小粒子状物質は、燃焼によって排出される物質と、硫黄酸化物(SOx)、窒素酸化物(NOx)、揮発性有機化合物(VOC)などのガス状大気汚染物質が大気中の化学反応によって粒子化した物質とがあります。

 発生源は、ボイラー、焼却炉などのばい煙を発生する施設、コークス炉、鉱物の堆積場などの粉じんを発生する施設の他、自動車、船舶、航空機などの人為起源のもの、土壌、海洋、火山などの自然起源のものに分かれます。

 PM2.5の濃度は、季節による変動があります。毎年3~5月頃に濃度が上昇し、夏~秋に比較的安定します。春先は黄砂も飛来するので注意が必要です。黄砂は、東アジアの砂漠域(ゴビ砂漠、タクラマカン砂漠など)や黄土地帯から強風によって大気中に舞い上がった黄砂粒子が浮遊・降下する現象です。

 住んでいる地域のPM2.5などの大気汚染物質濃度を知りたいときは、大気汚染物質広域監視システム「そらまめ君」のサイトが参考になります。


http://soramame.taiki.go.jp/


 都市の緑化でPM2.5の濃度が抑制され、喘息が減るのは朗報です。ただ、冬季は樹木が立ち枯れて瑞々しさが失われるのは少し寂しい。冬来りなば春遠からじ。PM2.5などの大気汚染物質への警戒も怠らないようにしましょう。

(Health Pressより)

省エネLED、世界の光害拡大に拍車

 エネルギー革命をもたらすと考えられてきたLED(発光ダイオード)照明が広く利用されることが、世界中で過剰な光による「光害」の拡大に拍車をかけているとの研究論文が22日、発表されました。光害の増加により、人間と動物の健康に悲惨な結果がもたらされるといいます。



 米科学誌「サイエンス・アドバンシズ(Science Advances)」に発表された今回の論文が根拠としている人工衛星観測データは、地球の夜の明るさがますます増しており、屋外の人工照明に照らされた範囲の表面積が2012年~2016年に年2.2%のペースで増加したことを示しています。

 専門家らは、この事態を問題視しています。夜間の光は体内時計を混乱させ、がん、糖尿病、うつ病などの発症リスクを高めることが知られているからです。

 動物に関しては、夜間の光は昆虫を引き寄せたり、渡り鳥やウミガメの方向感覚を失わせたりなどで死に直結する可能性があります。

 論文の主執筆者で、ドイツ地球科学研究センター(German Research Center for Geosciences)の物理学者のクリストファー・カイバ(Christopher Kyba)氏は、同じ量の光を供給するために必要な消費電力がはるかに少ない、より効率的な照明のLED光自体だけが問題なのではないと説明します。

 そうではなく、人間がますます多くの照明を設置し続けることが問題なのだと、カイバ氏は今回の研究について議論する電話会議で記者らに語り、「以前は明かりがなかった場所に新たな照明を増やすことがある程度、節約分を相殺してしまう」と指摘しました。

 門家らが「リバウンド効果」と呼ぶこうした現象は、低燃費の自動車にもみられる。必要な燃料がより少ない車を買うと、車をより頻繁に使うようになったり、より遠くから通勤することにして通勤時間が長くなったりする可能性があります。


史上初の地球の夜景

 今回の研究は、夜間光向けに特別に設計された史上初の放射計「可視赤外撮像機放射計(VIIRS)」の観測データに基づいています。VIIRSは、2011年10月から地球を周回している米海洋大気局(NOAA)の地球観測衛星「スオミNPP(Suomi NPP)」に搭載されています。

 研究チームは、休暇シーズンの光量の増加を回避するために、各年の10月の夜間光量に限って分析しました。

 論文によると「南米、アフリカ、アジアなどの全域でほぼ例外なく、照明の増加が発生した」といいます。照明が減少した地域はほとんどなかったが、シリアやイエメンなど戦闘で荒廃した国々では照明の減少が顕著でした。

 イタリア、オランダ、スペイン、米国などを含む世界で最も明るい地域の一部はみな比較的変化が少く、これは、例えばイタリアでは2012~2016年の期間に、ミラノでLED照明への切り替えによる放射光の減少がみられたとしても、国内の他の地域で光の増加が起きたということです。

 また、衛星は多くのLED照明で顕著な青色の波長を捕捉できないため、衛星データでは夜間光全体が過小評価されている可能性が高いと、研究チームは注意を促しています。


「重大問題」への解決策

 米科学誌「エコロジカル・エコノミクス」に発表された2010年の研究によると、過剰な夜間光は、野生動物が生息する自然環境に害を及ぼしたり星空の観測を不可能にしたりするだけでなく、「野生動物、健康、天文学などへの悪影響とエネルギーの浪費」で年間70億ドル(約7800億円)近くの損失を引き起こすといいます。

 今回の研究には参加していない南カリフォルニア大学建築学部のトラビス・ロングコア助教(建築学など)は、夜間照明面積の年2.2パーセント増加について「持続不可能」と表現しました。

 解決策としては、光量が低い照明を使用する、人がいない時は照明を消す、動物や人の健康への悪影響が最も大きい傾向のある青色や紫色の代わりに黄橙色のLED光源を選ぶなどが挙げられます。

 また、夜間照明が治安を向上させるなどの世の中の思い込みについては疑う必要があります。ロングコア助教は、AFPの取材に「照明を増やすと犯罪が減るという決定的な証拠は存在しない」と語り、「実際、照明の追加によって人々が何をしているかを犯罪者が見やすくなるために犯罪が増加することを示す部分的な証拠がある」と続けました。「必要と思い込まれている多くのことはまったく不要だ。それは行き過ぎなのだ」

(AFP BB Newsより)

世界の6人に1人は環境汚染で死亡

 2015年に環境汚染が原因で死亡した人の数は世界中で900万人に上る、とする調査結果がこのほど、英医学誌「ランセット」に掲載されました。環境汚染による死亡はほぼ全てが低・中所得国で起きており、こうした地域では最大4分の1の死因が環境汚染が原因になっている可能性があります。バングラデシュとソマリアが最も悪影響を受けていました。

 中でも最も影響が大きいのは大気汚染で、環境汚染を死因とする死亡件数の3分の2を占めました。環境汚染関連の死者数が最も少ないのは、ブルネイとスウェーデンでした。環境汚染による死亡のうち最も多かったのは、心臓病や脳卒中、肺がんなど、汚染との関連が指摘されている非感染性の疾患によるものです。

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 「環境汚染は単なる環境問題ではなく、人間の健康に多くの面で影響を与える、まん延している深刻な脅威だ」と話すのは、今回の調査を行った、米ニューヨークのマウントサイナイ医科大学のフィリップ・ランドリガン教授です。最大のリスク要因の空気汚染は、650万人の早期死亡の一因となっています。これには、ガスなど屋外を発生源とするものや、屋内での木材や炭の燃焼など家屋で発生するものが含まれます。

 次にリスク要因として大きなものは水質汚染で、180万人の死因となっています。一方で職場での汚染は世界中で80万人の死亡との関連が指摘されています。

 こうした死亡件数の約92%は、より貧しい国で起きており、インドや中国など、急速な経済発展を遂げている場所が最も大きな影響を受けていました。汚染による死亡者数の多さでインドは5位、中国は16位だでした。


関連死が他の先進国上回る英国

 英国では、死因の約8%(約5万人)が汚染と関連があるとみられています。英国は、調査対象の188カ国のうち55位で、米国やドイツ、フランス、スペイン、イタリア、デンマークなどの多くの欧州諸国よりも死因に占める汚染の割合が高い。

 英国肺財団のペニー・ウッズ博士は、「大気汚染は世界中で危機的な水準に達しており、英国は西ヨーロッパの多くの国や米国よりも状況が悪い」と述べました。「大量の有毒な粒子やガスを排出することで知られる、ディーゼル車への依存が要因の一つかもしれない」「これが肺に病気のある人や子供、お年寄りに最も影響を与えている」

 英国の環境・食料・農村省(DEFRA)は、有害物質の排出を削減し大気汚染の改善に取り組むため30億ポンド(約4500億円)を投じる計画が策定されたと述べました。DEFRAの報道官は、「2040年にはディーゼルおよびガソリン車の販売も終了させるし、来年は包括的な『清浄な空気戦略』を発表し、さらなる大気汚染対策を取る」と語りました。

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 米国では、死因の5.8%(約15万5000人)が汚染と関連があるとみられています。調査の執筆者らによると、大気汚染は貧困国の人々や豊かな国の貧困層など、貧しい人々に影響が大きいといいます。NGO「ピュア・アース」の調査執筆者カルティ・サンディリヤ氏は、「汚染や貧困、不健康、社会の不正義は深く絡み合っている」と述べたました。「汚染は、生存権や健康、福祉、安全な仕事、子供や最も弱い立場にある人たちの保護など基本的な人権を脅かす」

 2年間のプロジェクトの成果として、調査の結果が発表されました。執筆者らはデータを示したインタラクティブマップを掲載しています。

(BBC Newsより)