遺伝子組み換え作物は安全!米科学アカデミーが発表

 今年の5月、米科学アカデミーは、「遺伝子組み換え作物は人間や動物が食べても安全である、健康被害の心配はない」と結論づける衝撃の報告書を機関誌『米国科学アカデミー紀要』に発表しました。


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 報告書によると、トウモロコシや大豆などの遺伝子組み換え作物を対象に、過去20年間に及ぶ約900件の研究成果と約800人の専門家などの見解を包括的に分析・評価した結果、「遺伝子組み換え作物は、がん、肥満、胃腸病、腎臓病、自閉症、アレルギーなどを引き起こす証拠はない。長期間の影響も含めて人体に健康被害を及ぼす証拠はない」と断定しました。

 「遺伝子組み換え作物は、農作物の収量に影響を与えないが、害虫や雑草から農作物を守り、農薬の削減や農家の収入増加などの経済波及効果が大きい。植物や昆虫の多様性は失われない。野生種の交配から生まれる作物に遺伝学的なリスクはない」と明解に論述しています。

 さらに、日本や欧州連合(EU)が採用している遺伝子組み換え作物の食品表示義務化は、「国民の健康を守るためとはいえ、正当化されてはならない。科学的な評価だけでは結論は出ない。社会的・経済的な観点からも検討を要する」と警鐘を鳴らしています。

 米科学アカデミーは、約5500名の会員を擁する学術機関の全米アカデミーズに所属する民間非営利団体で、政府や議会から独立した公正なポジションに軸足を置き、1世紀にわたって米国の科学技術政策に提言を重ねてきました。

 アカデミー会員は、自然科学、社会科学、人文科学、医学の分野に貢献するプロボノ(ボランティア)活動を行いながら、エビデンスに基づく科学論文を『米国科学アカデミー紀要』に公表し続けています。

 1914年に創刊された『米国科学アカデミー紀要』は、特に生物学や医学の分野で学術的にインパクトの大きい論文が多く、1994年から2004年までの引用論文数は133万8191編。『ネイチャー』『サイエンス』に並ぶ世界最高峰の総合学術雑誌への評価もリスペクトも高いといいます。

 政府やアカデミーから資金援助を一切受けず、論文の掲載収入だけで運営されています。


遺伝子組み換え作物とは何か?

 トウモロコシ、大豆、トマトなど商業栽培されている植物に遺伝子操作を行い、新しい形質を持つ遺伝子を人工的に改変して開発した作物。それが、遺伝子組み換え作物です。


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 除草剤耐性(除草剤の影響を受けない)、病害虫耐性(害虫や病害の影響を受けない)、貯蔵性増大(備蓄しやすい)などの特性があるため、面積当たりの生産量や収穫量が高く、生産効率が安定しているので、生産者や流通業者が得る経済的メリットは絶大です。

 1990年代に米国、アルゼンチン、インドなどの商業栽培が本格化。栽培国と作付面積が年々増加し、現在は大豆、トウモロコシ、綿のおよそ9割以上が遺伝子組み換え作物です。2009年に青いバラ (サントリーフラワーズ)が開発され、日本は商業栽培国になりました。

 農林水産省によれば、遺伝子組み換え作物の安全性の評価は、生物多様性への影響を規制するカルタヘナ法をはじめ、食品安全基本法や食品衛生法に基づいて行なわれ、安全性が確認された作物だけを輸入・流通する仕組みです。

 厚生労働省と内閣府食品安全委員会によると、2016年3月時点で、ジャガイモ、ダイズ、テンサイ、トウモロコシ、ナタネ、綿、アルファルファ、パパイアの8作物304種類の安全性が確認されているといいます。


遺伝子組み換え作物が安全という根拠は?

 しかし消費者の安全性へ不安や健康への懸念は根強く残ります。遺伝子組み換え作物の問題点は?

 第1に、遺伝子組み換えは、分類の異なる生物種のDNAを細胞外で加工し、加工したDNAを他の生物種の細胞内に移転して複製します。自然界で起こらない遺伝子操作を強制的に行うため、生態系に悪影響を及ぼす可能性があります。

 たとえば、バクテリアの遺伝子をトウモロコシに組み込むなど、自然界にない遺伝子操作を人為的に行うため、生物多様性の損傷リスクや遺伝子変異の発生リスクを確実に予知できません。

 第2に、健康に悪影響を与える可能性が懸念されています。遺伝子組み換え作物の安全性の根拠は、遺伝子組み換えを主導する多国籍バイオ企業や研究機関による実験データが多く、実験期間も90日と短く、実験データは未公開です。

 遺伝子組み換え作物の危険性を指摘した学者や研究者が罷免され、社会的な制裁を受ける事実があるのは疑問です。

 米国で遺伝子組み換え作物の生産が始まって以来、がん、白血病、アレルギー、自閉症などの慢性疾患が急増しています。アルゼンチンでは、平均発症率の41倍ものがんをはじめ、白血病、肝臓病、アレルギーなどの重篤な発症例の報告があります。

 遺伝子組み換え作物の安全性は、中立公正な研究機関が長期間にわたって綿密に分析し、得られた実験データのエビデンスに基づいて実証するべきです。

 第3に、遺伝子組み換え作物に依存する農業は、環境汚染を引き起こします。大規模な除草剤の空中散布やネオニコチノイド系農薬などの殺虫成分は、森林、土壌、河川、海洋の汚染、魚や鳥の死滅など、自然環境を破壊するリスクが高いといいます。

 しかも、風雨に運ばれた除草剤や農薬が近隣の非遺伝子組み換え作物を栽培する田畑や地下水を汚染すれば、作物を食べたり、地下水を使った妊婦や子どもに甚大な健康被害をもたらす恐れがあります。

 2015年3月20日、WHO(世界保健機関)のIARC(国際ガン研究組織)は、種子市場で世界最大のシェアを持つ多国籍バイオ化学メーカのモンサント社が1970年に開発した除草剤ラウンドアップを発ガン性がある物質(2A)に分類しています。



 さらに、深刻な問題があります。遺伝子組み換え作物は、サトウキビや大豆を大量に使ったバイオ燃料の大量投入によって、洪水、干ばつ、暴風雨などの気候変動を悪化させる誘因になる懸念もあります。

 また、花粉の交配による遺伝子汚染や大規模な除草剤や農薬の噴霧によって、農作物が枯渇することから、有機農業や従来型農業と共存できない点も見過ごせません。

 遺伝子組み換え作物に依存するモンサント社のような多国籍バイオ企業が遺伝子組み換え種子の特許を一手に握って種子企業を買収し、農業生産の市場を独占するのは、機会均等と自由競争を保障した経済民主主義と相容れないという指摘もあります。

 このように、遺伝子組み換え作物は、消費者の健康や安全性へ不安、自然環境破壊への懸念など、いくつもの課題を孕んでいます。


日本がTPPに加盟すれば、遺伝子組換え作物を食べざるを得ない事態が

 今後、遺伝子組み換え作物のバイオビジネスは、とくに人口増加や経済成長に支えられたアジア・太平洋地域に巨大な市場を形成する見込みがあるといいます。しかし、自然災害、砂漠化、耕地面積の激減、食糧自給率の低下、人口爆発、飢餓、地球温暖化などの危機に遺伝子組み換え作物は、どのように役立つのでしょうか?

 遺伝子組み換え作物に批判的で、食品表示義務を求めている欧州連合(EU)は、商業栽培の規制や禁止は加盟国の自由裁量とする立場を明確にしています。日本では商業栽培は制限されているものの、大量に輸入・消費されている現実があります。

 日本がTPP(環太平洋パートナーシップ協定)に加盟すれば、遺伝子組み換え作物を推進する多国籍バイオ企業の寡占がいっそう進み、食べたくない遺伝子組換え作物を食べざるを得ない事態が起きるかもしれません。

(HealthPressより)
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