失業で「脳卒中」が増える?

 脳につながる動脈に影響を及ぼす脳卒中は、先進国の主要な死因として知られています。加えて「失業」の憂き目に遭うと、脳卒中による死亡リスクがより高まる可能性があという最新知見が『Stroke』4月号に掲載されました。

 しかも、注目のこの研究対象は40~59歳の日本人約4万2000人(男性:約2万2000人、女性:2万人)のデータに基づいたもの。研究陣も大阪大学大学院医学系研究科で公衆衛生学を担当するEhab Eshaks客員准教授らです。



 15年間に及ぶ今回の分析調査に際し、Eshak氏らは上記の4万人超のサンプルから「雇用変化の長期的影響」を追跡しました。その結果、調査期間の15年間で1400件強の脳梗塞あるいは出血性脳卒中が発生し、そのうち400件以上が死亡に至っていることが判明しました。

 さらに詳細を追うと、15年以上継続的・安定的に雇用されている労働者の場合、仕事を失った人たちに比べて「脳卒中リスクが低い」傾向にある点も認められました。裏返せば、失業体験がある対象層は「脳卒中リスク」が高いというわけですが、その率にも男女差が存在することも読み取れました。

 安定的労働層と比べた場合、男性失業者が脳卒中を発症するリスクは1.58倍で、死亡リスクは2.22倍に上昇しました。これを女性層同士で比較した場合、発症リスクこそ1.51倍と男性陣と似たり寄ったりだが、死亡リスクの率は2.48倍という結果が出されました。


再就職者は発症率は約3倍、死亡リスクは4倍以上に!

 さらに「再就職した男性」に関する脳卒中リスクの分析値をみていくと、職場・職種の環境変化に伴う影響力の大きさがあります。

 再就職組の脳卒中発症率は2.96倍増し、死亡リスクに至っては4.21倍にも上ります。一方の女性再就職組では、同様のリスク上昇がほとんど現われなかっただけに、なおさらリスクの著しさが際立っています。

 この点について研究陣は、古来からの日本(人)特有の雇用形態に理由の根源がありそうです。米国などと違って、日本の男性労働者の多くはいまだ『終身雇用制度』に組み込まれており、その環境下で安定した仕事に専念する傾向がみられます。ひとたび「失業」の憂き目に溺れると、ある種の「もろさ」が露呈するというわけです。

 失業のショックから幸い再就職が成就しても、自身の不安定感は変わりません。以前よりも大きな仕事を乞われたり、その新しい仕事を維持するプレッシャーも人一倍でしょう。結果、体調不良に見舞われても病欠願いを躊躇したり、病院行きもとかく遠慮してしまうか可能性が読み取れます。


雇用の安定が脳卒中リスクを低減させる?

 しかし、専門家筋はこの最新知見が公表されても、さほど驚いた様子は見せていません。たとえば、マイアミ大学医学部のRalph Sacco博士(神経学会長)はこう述べています。

 「今回の知見が示唆する点に(日米間の)文化的な違いが影響を及ぼしている可能性は否めないものの、ストレスを伴なう(失業などの)非日常的な出来事が血管リスクを左右しかねないという従来の研究報告とは一致してる」

 一方、ニューハンプシャー州マンハセットのノースウェル健康神経科科学研究所の神経医、Anand Patel博士も、次の見解を述べています。

 「日米間の財政状況や雇用状況などが異なるため、今回の研究成果を以ってして、それ米国人の健康リスクにも一般化すべきとは考えられない。が、さらなる研究を促す意義はあるだろう」

 今回の研究に際しては、自己都合で仕事を辞めた人や、リストラや解雇によって退職を余儀なくされた層を区別しているわけではなく、失業と脳卒中リスクの因果関係も示してはいません。

 それでもEshaK氏らは自信を込めて、こう結論しています。「何よりも雇用の安定こそが脳卒中リスクの低減につながる可能性があると考えている」。

 2016年の世界失業率ランキング(対象:106カ国)によれば、日本は98位。アジア勢中、中国(86位)や台湾(92位)、韓国(93位)や香港(96位)よりも下回っています。しかし、失業の影響による疾病リスクというのは「国別(の順位)」云々ではなく、あくまでも個人が見舞われる問題です。基本的に職が安定し、当面の暮らしに心配がないという環境が理想的なのはいうまでもありません。

(Health Pressより)
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