アジアのスマホ中毒は異常!

 携帯電話の普及に伴い、携帯電話が手元にないと不安になるNomophobia(携帯電話恐怖症)に陥る人がいますが、世界的にスマートフォンの爆発的な普及が進んでいる中でも、「アジア圏はスマートフォン中毒の進行が素早く、中毒者の年齢層が低くなっている」とBBC Newsで報じられています。


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 絵文字や自撮り棒の発祥の地であるアジアでは、スマートフォン中毒者数の上昇が他の地域に比べ、目立って上昇傾向にあり、中毒者の年齢層が若くなりつつある、という研究結果が多数報告されています。2015年に韓国の1000人の生徒を調査した研究によると、韓国では11歳~12歳のスマートフォン所有率は72%に達しているとのこと。1日のスマートフォン使用時間は平均で5.4時間に上ることが判明しており、スマートフォンを持つ生徒のうち、25%がスマートフォン中毒に陥っていると考えられています。

 世界には43億台のスマートフォンがある中、アジア圏には25億台のスマートフォンが存在するともいわれています。その結果、台湾人女性がオーストラリアを旅行中にFacebookを見ながら歩いていたため、桟橋から落下してレスキュー隊の救助が必要になった事件や、中国人女性が同じくスマートフォンを見ながら歩いていて、排水溝に足がはまって抜けなくなった事件などが若者のスマートフォンによって起こった事件が報じられており、アジア圏では日本と同じく「歩きスマホ」が問題視されているわけです。


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 スマートフォン中毒に詳しいシンガポールのCyber Wellness Centreは「若者は成熟途中の段階にあるため、スマートフォンの使用に関する自己制御がききづらいのです」と話しており、子どもにスマートフォンを与えると何が起こるのか、ということを考慮する必要があると警告しています。シンガポールのように、宿題の指示がWhatsAppを通じて出されるなど、高いスマートフォン普及率を教育カリキュラムに活用するケースもありますが、スマートフォンを得たこどもが携帯電話恐怖症(スマートフォン中毒)になる可能性が高いことは否定できない事実です。

 なお、BBC Newsはスマートフォン中毒になっているかどうか、ということをセルフチェックできるいくつかのサインを取り上げています。チェックリストは以下のようになっており、質問に当てはまる数が多いほど、スマートフォン中毒であることがわかるようになっています。


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 このような事態を受け、韓国政府は19歳以下のスマートフォンの使用量を計測するアプリを公開し、アプリをインストールしないとスマートフォンを使用できなくする、という政策を実施。両親はアプリを通じて「望ましくないウェブサイト」をブロックしたり、アクセスしていないかチェックできるというものですが、「政府によるプライバシーの侵害ではないか」と激論が巻き起こる結果となっています。


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 シンガポールの臨床心理学者マーリーン・リー教授は、「スマートフォン中毒には、麻薬中毒などと同じようなメカニズムを持っています」と説明しており、スマートフォン中毒者はスマートフォンを失うことで、落ち着きを失い、不安になり、怒りを覚えるなどの離脱症状が表れるとのこと。精神科医のトマス・リー氏は、アジアのスマートフォン中毒は深刻な域に達しているため、セックス中毒やギャンブル中毒といった正式な「精神障害」の一種として分類するべきであると主張しています。

(Gigazine-BBC Newsより)
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