スタバのドリンクに砂糖小さじ25杯分

 糖分と健康の関係を調査している英国の非営利団体『アクション・オン・シュガー』が、自国内のコーヒーチェーンとファストフードチェーンの掲載メニューから計131種類のドリンクを分析。その報告書の中身がかなり衝撃的です。

 一例を挙げれば、日本でもすっかりお馴染みの大手コーヒーチェーン、スターバックス社の場合、ホットチャイの最大サイズに含まれている砂糖の量は「小さじ25杯分」相当の99gだったといいます。


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 さらに、同サイズのシグネチャー・ホットチョコレートにも「15杯分」の砂糖が含まれていました。また、ケンタッキー・フライドチキン社のカフェモカも同じ「15杯分」です。分析対象の98%が、消費者向け食品指針上の砂糖含有量に鑑みて“レッドカード級”でした。

 名指しで警鐘を鳴らされたスタバ社の広報は「2020年末までに加糖ドリンクの砂糖量を25%削減」の目標値を公表。チャイラテのラージサイズが「小さじ20杯分」と報告されたコスタ社の広報も、ドリンクの糖分削減対策への着手を約束する結果となりました。



やがてタバコ並みの警告ラベルを貼付か!?

 では、仮にこれらのドリンク商品に「小さじ○杯分相当」と砂糖含有量の表示が貼付されていたとしたら購入時の選択肢に変化は起きていたでしょうか?

 そんな仮定を誘引する研究報告が、今年1月14日の『Pediatrics』(オンライン版)に掲載されました。

 米フィラデルフィアのペンシルベニア大学ペレルマン医学大学院のChristina Robert氏らが、加糖飲料に含まれた砂糖による健康被害の表示が、消費者の購入の選択におよぼす影響を検証しました。

 調査方法は、6〜11歳の児童を持つ親(約2400人)に、子どもに与えるドリンクをオンライン上で疑似購入してもらうという形式で、ドリンクを、①「警告ラベル」を貼付しない、②「カロリー表示」のみを貼付、③肥満や2型糖尿病、虫歯リスクなど4つの健康被害を示す警告ラベルを付け、計6グループに分けました。

 すると、ラベルなしの①を60%が買い、カロリー表示の②も53%が購入。ところが、具体的な健康被害の知らされた③では40%という“買い控え傾向”が読み取れました。

 ①と②の結果が微差なのに比べ、③の有意差が著しい点をRobert氏はこう述べています。「加糖飲料の購入を控えさせるにはカロリー表示ではなく、警告ラベルのほうがより効果的なようだ」

 この報告を受けて、テキサス大学サウスウェスタン医療センターのLona Sandon臨床栄養助教授はこんなコメントをしています。

 「(③の親たちでさえ)依然、40%が購入している傾向も見逃せない。だが、警告ラベルの貼付は、子どもの健康を考えさせる親への啓発方法の一つ。今後は、政策に取り入れてゆくことが課題となるだろう」


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ラベルやブランドへの“盲信”こそ問題?

 実際、カリフォルニア州やボルティモア市では、一部の加糖飲料に対する警告ラベルの表示規制(法制化)を検討中です。一方、ABA(米国飲料協会)側も甘受ばかりではありません。

 「米国の各飲料会社は、自社商品のカロリー表示を行なっている。一方、肥満や糖尿病などの複数の原因がある疾患について、あたかも加糖飲料が主因であるかのような警告ラベルを貼るというのはいかがなものか。事実と異なり、消費者を惑わすものではないか」

 翻って日本の消費者の場合、逆の意味で“惑わ”されやすい傾向が著しくはないでしょうか。例の「カロリーオフ」や「糖質ゼロ」などの表示に寄せる疑念なき盲信は象徴的です。


スポーツ飲料は90分以上の運動時だけで十分

 子どもの砂糖摂取量をいかに抑えるべきか、前出のSandon氏はきっぱりとこう言い切ります。

 「フルーツジュースを飲ませるならば、100%果汁のものを選ぶと良いでしょう。スポーツドリンクの摂取については正直、90分以上の運動を行なう時だけで十分だと思います」

 「小さじ25杯分相当」の砂糖を含むことを知って、慎重になるべきはわが国の愛飲派かもしれません。

(HealthPressより)
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